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NEWS-新着情報

2024年度 コンクリート技士・主任技士試験のご案内(公益社団法人 日本コンクリート工学会)
2024-07-05
チェック
1.概要
(1)試験日:2024年11月24日(日)
  技  士 試験  午後1時30分~午後3時30分 
  主任技士 試験  午後1時30分~午後4時30分 

(2)試験地:仙台(東北学院大学 予定)

2.願書販売期限
  2024年7月1日(月)~ 2024年8月20日(火)

3.願書提出期間
  2024年8月1日(木)~2024年9月2日(月)
【TOPICS】令和6年能登半島地震における災害義援金を被災地に寄付へ(協組連)
2024-04-09
チェック
セミナーのご案内「低コストで実践健康オフィスの作り方」(zoom配信)
2024-04-09
オススメ
日 時  2024年4月22日 14:00~14:30
場 所  無料オンラインセミナー(Zoom配信)
講 師  マイセラピスト 代表 安藤 友樹 氏(理学療法士)
      ※令和5年度ゼロ災ネットワークでお招きした講師によるセミナーです。
内 容  身体の専門家とオフィス家具の専門家が低コストで健康的な職場環境を
     つくるためのポイントを解説。  
申込み  別添により、各工場において、お申し込みください。 
【資格試験】2024年度コンクリート診断士のご案内(公益社団法人 日本コンクリート工学会)
2024-04-09
チェック
【お知らせ】コンクリート標準示方書の発刊に伴う講習会(仙台)のご案内(主催;土木学会東北支部)
2023-11-27
コンクリート標準示方書講習会

1. 主 催:土木学会東北支部
  後 援(予定):(公社)日本コンクリート工学会東北支部
2. 日 時:2023 年12 月21 日(木)・22 日(金) 10:30〜17:45(受付開始10:00~)
3. 会 場:仙台市中小企業活性化センター 多目的ホール
4. 定 員:150 名(申込先着順)
5. 参 加 費(テキスト代は含みません):※ 参加費は消費税込
  土木学会個人会員,土木学会法人会員,東北支部賛助会員 10,000 円
  非会員 16,000円
  土木学会 学生会員 6,000 円

プログラム詳細・お申し込みは、下記URLからお願いします。
(公益社団法人 土木工学会 東北支部HP)

「コンクリート技士・主任技士試験」**試験当日の仙台市内の交通規制に注意**
2023-10-27
チェック
 「クイーンズ駅伝in宮城」の開催(令和5年11月26日)に伴い、仙台市内において
交通規制が行われます。
 つきましては、同日に行われる「コンクリート技士・主任技士試験」の試験日
時間帯が重なりますので、当日は道路の混雑や交通機関の遅れが予想されます
仙台市内は13時頃から順次、交通規制が始まりますので、早目の行動をお願いします。
 公共交通機関の運転停止、遅延であっても試験開始後30分を過ぎた場合は入室で
きず受験できませんので、ご注意下さい。

<交通規制について>
 交通規制時間等の詳細は、添付資料を参照ください。
【お知らせ】2023年「コンクリート診断技術研鑽のための勉強会」のご案内(jci主催)※クリックでjciの案内ページに飛びます
2023-10-19
令和5年度 新技術普及講習会のご案内(令和5年11月28日開催)(東北地区本部主催)
2023-09-21
令和5年度 新技術普及講習会(東北地区本部主催)

1.日 時  令和5年11月28日(火) 13:30~15:45
2.会 場  トークネットホール仙台 小ホール(仙台市民会館)
        仙台市青葉区桜ケ岡公園4-1 
3.参加方法 別添により申込願います。
4.講演内容
(1)「土木建築業界におけるカーボンニュートラルの取り組みについて」
  株式会社太平洋コンサルタント 環境分析技術部
  無機分析グループリーダー カーボンニュートラルプロジェクトチームリーダー
   長瀬 孝宏 氏
(2)「生コンクリートの製造工程管理の合理化について」
  全国生コンクリート工業組合連合会 技術部 課長
   山之内 康一郎 氏

【資格試験】2023年度コンクリート技士・主任技士試験のご案内(公益社団法人 日本コンクリート工学会)
2023-06-28
【資格試験】2023年度コンクリート診断士のご案内(公益社団法人 日本コンクリート工学会)
2023-04-11

宮城県生コンクリート工業組合
宮城県生コンクリート協同組合連合会


〒980-0022
宮城県仙台市青葉区五橋1-6-2
TEL.022-266-5811
 FAX.022-266-5822

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幣組合は、生コンクリート製造業の中小企業者の改善発達を図るための必要な事業を行い、公正な経済活動の機会を確保し、組合員が行う共同経済事業の推進を図る。
<定款第1条>
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